PayPay、ダイソン公式オンラインストアで最大11.5％付与、12日開始

PayPayは、ポイントが上乗せされる「PayPayポイントアップ店」に「ダイソン公式オンラインストア」を2026年10月12日10時から追加する。上乗せ分は10.0％で、PayPayステップの最大付与率と合わせると最大11.5％のPayPayポイントが貯まる。10月1日には「チャリ・ロト」も対象に加わっている。

ダイソン公式オンラインストアは上乗せ10.0％、最大11.5％に

今回追加される2加盟店のうち、付与率が大きいのはダイソン株式会社が運営する「ダイソン公式オンラインストア」だ。2026年10月12日（月）10時以降、PayPayで支払うと通常の決済時のポイント付与に加えて10.0％のPayPayポイントが上乗せされる。PayPayが案内する最大11.5％という数字は、通常の最大付与率1.5％にこの10.0％を足したものである。

家電は1回の支払額が大きくなりやすく、付与率が10ポイント変わると戻ってくる額の差も大きい。ダイソン製品の購入を考えていた人にとっては、公式ストアでPayPayを選ぶ理由がひとつ増えた形だ。

11.5％になるのはPayPayステップの条件を満たした場合

注意したいのは、11.5％が全員に適用される数字ではない点だ。通常の付与率は「PayPayステップ」の利用状況と支払方法などの条件達成によって0.5％から1.0％、1.5％へと上がる仕組みで、前月の利用状況によって決まる。

通常の付与率が0.5％の人であれば、上乗せの10.0％と合わせて10.5％という計算になる。上乗せ分の10.0％そのものはPayPayステップの段階にかかわらず共通なので、ステップを達成していなくても恩恵の大半は受けられると考えてよい。

付与上限は月20,000ポイント、20万円の購入が目安

ダイソン公式オンラインストアには20,000ポイント／月の付与上限が設けられている。上乗せの10.0％だけで単純に計算すると、月20万円の購入で20,000ポイントに達する。

ただし、この上限が上乗せ分のみにかかるのか、通常の付与分を含めた合計にかかるのかは公式のお知らせに明記されていない。複数の製品をまとめて買うなど、月の支払額が20万円に近づく場合は、上限を超えた部分にポイントが付かない可能性を見込んでおきたい。

チャリ・ロトは10月1日から上乗せ0.5％

もう一方の追加先は、株式会社チャリ・ロトが運営する競輪・オートレースのネット投票サービス「チャリ・ロト」だ。こちらは2026年10月1日（木）10時からすでに対象となっており、PayPayで支払うと通常の付与に加えて0.5％が上乗せされる。通常の最大付与率1.5％と合わせた最大付与率は2.0％である。

チャリ・ロトについては、お知らせに付与上限の記載はない。

加盟店	開始日時	上乗せ分	最大付与率	付与上限
ダイソン公式オンラインストア	2026年10月12日（月）10:00	10.0％	11.5％	20,000ポイント／月
チャリ・ロト	2026年10月1日（木）10:00	0.5％	2.0％	記載なし

対象はPayPay残高やPayPayクレジットなど4つの支払方法

上乗せの対象になる支払方法は、PayPay残高、PayPayクレジット、PayPayポイント、PayPayデビット（旧PayPay銀行残高）の4つだ。貯まっているPayPayポイントで支払った場合も対象に含まれる。

付与されるPayPayポイントに有効期限はなく、1ポイント＝1円分として次回以降の支払いに使える。一方で出金や譲渡はできないため、現金と同じように扱えるわけではない。

終了時期は示されておらず、条件変更の可能性もある

今回のお知らせには、どちらの加盟店についても上乗せの終了日が書かれていない。期間限定のキャンペーンのように締切が示されているわけではないが、いつまで続くかが約束されているわけでもない。

PayPayは、各サービスの導入・追加日時が予告なく変更となる可能性があるとしており、付与内容も2026年10月9日時点の情報だと明記している。ダイソン製品の購入時期を調整できるなら、10.0％の上乗せが確認できるうちに決めるのがひとつの考え方になる。

ダイソン製品を公式ストアで買う予定がある人に向く

今回の追加で実際に差が出るのは、ダイソン公式オンラインストアでの購入を予定していて、ふだんからPayPayを使っている人だ。月20万円までの買い物であれば、単純計算で上乗せ分の10.0％をそのまま受け取れる。

ただし、ポイントの付与率だけで購入先を決めるのは早計である。家電は販売店によって本体価格や独自のポイント、保証内容が異なるため、公式ストアでの支払総額からPayPayポイントを差し引いた実質負担と、ほかの購入先の条件を比べたうえで判断したい。