丸ビル、新丸ビルで使えるキャッシュレスまとめ、楽天ペイ、メルペイも利用可能に

2020年7月13日（月）より、楽天ペイが「丸ビル」「新丸ビル」などで利用できるようになった。

対象となるのは、三菱地所プロパティマネジメント株式会社が運営する20施設。

よく知られているところでは、「丸ビル」「新丸ビル」「東京ビルTOKIA」「丸の内ブリックスクエア」「iiyo!!」「丸の内オアゾ」「二重橋スクエア」などが該当する。

その他に丸の内エリアの対象ビル、横浜の「ランドマークプラザ」、名古屋の「大名古屋ビルヂング」も含まれている。

丸の内エリアでは、以前から三菱地所グループによるキャッシュレス化が促進されており、現在、多くのキャッシュレス決済に対応している。

本記事では、丸ビル・新丸ビルを始めとする丸の内エリアの施設で利用できるキャッシュレス決済を紹介するので参考にしてほしい。

使えるスマホ決済

丸ビル、新丸ビルで利用できるスマホ決済は下記の通り。

• 楽天ペイ
• メルペイ
• PayPay
• LINE Pay
• We ChatPay
• AliPay

合計6種類のスマホ決済に対応している。商業施設のなかでは選択肢が多いほうで、利便性が高い。

なお、丸の内オアゾ、東京ビル TOKIA、丸の内ブリックスクエア、iiyo!!（イーヨ!!）、二重橋スクエアなどの丸の内・有楽町エリアの施設でも同様に対応している。

使えるクレジットカード

丸ビル、新丸ビルで利用できるクレジットカードは下記の通り。

• Visa
• Mastercard
• JCB
• AMEX
• ダイナースクラブ
• Discover
• 銀聯（UnionPay）

• DC
• UC
• MUFJ
• NICOS

その他、NFCを利用した非接触型決済にも対応している。

主要国際ブランド及び主要カード会社のクレジットカードに対応しており、利便性が非常に高い。

なお、丸の内オアゾ、東京ビル TOKIA、丸の内ブリックスクエア、iiyo!!（イーヨ!!）、二重橋スクエアなどの丸の内・有楽町エリアの施設でも同様に対応している。

丸の内ポイントカード、三菱地所グループカードならポイントも貯まる

丸の内・有楽町エリアでは、三菱地所グループによる独自のポイント「丸の内ポイント」を利用できる。

このポイントは、「丸の内ポイントカード」というポイントカードや、「三菱地所グループCARD（丸の内一体型）」というクレジットカードにより利用できる。

丸の内ポイントカード

「丸の内ポイントカード」は、丸ビルや新丸ビルなど、丸の内・有楽町エリアの対象施設で利用できるポイントカード。

100円（税込）の利用につき1ポイント貯まる仕組みになっている。

500ポイント貯まると、対象店舗で500円分の支払いとして活用可能だ。

三菱地所グループCARD（丸の内一体型）

三菱地所が発行する「三菱地所グループCARD（丸の内一体型）」というクレジットカードも存在する。

このカードでも、丸の内ポイントカードと同様に、対象施設での100円（税込）利用につき丸の内ポイントが1ポイント貯まる。

加えて、通常利用で三菱地所グループポイントが100円（税込）につき1ポイント貯まり、三菱地所の提携施設ではポイント2倍、ゴールドカードなら3倍となる仕組みだ。

一般カードで年会費1,375円（税込）、ゴールドカードで年会費11,000円（税込）がかかるが、ポイント還元率は合計で最大3～4%になり、対象施設を利用する機会の多い人ならば非常にお得だ。

普段から丸ビルや新丸ビル、丸の内エリアで買い物をする人は、発行しておいて損はないだろう。

使える電子マネー

丸ビル、新丸ビルで利用できる電子マネーは下記の通り。

• iD
• QUICPay

電子マネーに関しては、それほど多くの種類が対応しているわけではない。

メジャーな交通系電子マネーのSuicaも利用できないので覚えておこう。

なお、丸の内オアゾ、東京ビル TOKIA、丸の内ブリックスクエア、iiyo!!（イーヨ!!）、二重橋スクエアなどの丸の内・有楽町エリアの施設でも同様に対応している。

丸の内はキャッシュレス化を推進

丸の内エリアでは2018年より、キャッシュレス化を加速させてきた。

2018年11月8日（木）には、第一弾として「丸の内二重橋ビル」商業ゾーン「二重橋スクエア」の25テナントを対象に、スマホ決済端末を導入した実績がある。

つまり、今回の楽天ペイ導入以前から、キャッシュレス決済に対して積極的に取り組んできたということだ。

その背景には、日本におけるキャッシュレス需要の増加が大きな理由として挙げられる。

アジア各国やヨーロッパでは普及している国際標準のキャッシュレス決済も、日本ではそこまで浸透しているとはいえない。

訪日外国人の増加が見込まれるなか、いち早くキャッシュレス決済に対応することで、ユーザー数の増加を図る狙いだ。