エポスカード、8月からチャージのポイント加算を終了｜モバイルSuicaも対象

エポスカードは2026年8月1日から、モバイルSuicaやau PAY、楽天Edyなど決済サービスへのチャージ利用分をエポスポイントの加算対象外とする。チャージでポイントを貯めていたユーザーは、8月までに利用方法の見直しを検討したい変更だ。

2026年8月1日からチャージ利用分がポイント加算の対象外に

エポスカード（丸井グループ）は2026年6月1日、決済サービスへのチャージ利用時のポイント加算を2026年8月1日（土）をもって終了すると発表した。これまでエポスカードから交通系ICカードやプリペイド型決済サービスへチャージした分にもエポスポイントが加算されていたが、8月以降はチャージ利用分が加算対象から外れる。

クレジットカードから電子マネーやプリペイドカードへチャージし、チャージ分と決済分の両方でポイントを得る、いわゆる「ポイントの二重取り」は定番のポイ活手法だった。今回の変更により、エポスカードを起点としたこの手法は使えなくなる。

なお、この変更にあわせて2026年7月31日付でエポスポイント規約、エポスポイント規約（エポスオーナーカード）、EPOS CRYPTOカード for bitbank特約、FiNANCiEエポスカード特約、ミラティブ推し活カード特約の5つの規約が改訂される。

モバイルSuicaからバンドルカードまで、対象は広範囲

ポイント加算終了の対象となるサービスは交通系ICからプリペイドカード、QR決済系まで広範囲に及ぶ。

交通系ICカードへのチャージ

交通系ICでは以下の5サービスが対象となる。

モバイルSuica
モバイルPASMO
モバイルICOCA
ICOCA（TOICAモデル）
SAPICA

注意したいのは、チャージだけでなくモバイルSuicaの特急券・定期券・グリーン券、モバイルPASMO・モバイルICOCAの定期券購入もポイント加算終了の対象に含まれる点だ。通勤・通学の定期券をエポスカードで購入してポイントを得ていた人には影響が大きい。

決済サービス・プリペイドカードへのチャージ

決済サービス・プリペイド系では以下が対象となる。

ANA Pay
au PAY
IDARE
EVERING
Kyash
くまモン!Pay
KortValuta（TwooCa）
JAL Pay
ソフトバンク・ワイモバイルまとめて支払い
DeNA Pay
TOYOTA WALLET
miive
ハチペイ
バンドルカード
Visaプリぺ
Vプリカ
VポイントPay
ビットキャッシュ
みきゃんアプリ
楽天Edy
ランドリーPay
Revolut
ワンバンク（旧B/43）

ANA PayやJAL Payへのチャージを経由してマイルやポイントを多重取りするルートにエポスカードを組み込んでいた場合も、8月以降はエポスポイント分が得られなくなる。なお、対象加盟店は予告なく変更・追加される場合があるとしている。

プラチナ・ゴールドの年間ボーナスポイント集計は継続

一方で、エポスプラチナカード・エポスゴールドカード会員向けの年間ボーナスポイントについては、チャージ利用分も年間利用額に引き続き集計される。

エポスゴールド・プラチナは年間利用額に応じてボーナスポイントが付与される仕組みで、たとえば年間50万円・100万円といった利用額の到達判定にはチャージ分もカウントされ続ける。通常ポイントは付かなくなるものの、年間利用額の達成を目的としたチャージ利用には引き続き意味が残る形だ。

ビューカードなど他社もチャージポイントは縮小傾向

クレジットカードからのチャージをポイント対象外とする動きは業界全体で進んでおり、エポスカードの今回の変更もその流れに沿ったものといえる。

たとえばJR東日本グループのビューカードは、自社サービスであるモバイルSuicaへのチャージには1.5%のJRE POINT還元を維持する一方、au PAY・楽天Edy・JAL Pay・バンドルカードなど他社サービスへのチャージはポイント付与の対象外としている（ビューカード公式FAQより。本プレスリリースに記載のない補足情報）。

自社経済圏内のチャージには還元を残し、他社サービスへの「ポイント目的のチャージ」は対象外とする線引きが各社で一般的になりつつある。エポスカードの場合は交通系ICを含めてチャージ全般が対象外となるため、より踏み込んだ変更といえる。