カード利用シーン拡大、電子マネー・デビットカード保有率大幅増!JCBが「クレジットカードに関する総合調査」2017年版を発表

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JCBは16日、一般消費者を対象にした「クレジットカードに関する総合調査」の2017年版を発表した。

調査は2000年以降毎年行われており、日本全国の20代〜60代の男女3500人に対して実施されている。

今回の調査結果で特筆すべきは以下の3点と言える。

  • 利用金額が増加
  • 利用業種が拡大
  • 電子マネー、デビットカードの保有率と利用率が増加

利用金額は月平均2000円増

「利用金額」は月平均5.1万円と、前年度平均の4.9万円から2000円増だ。

コンビニや飲食店などの利用割合が増える

利用業種に関しては、TOP3はあまり変わらないものの、それ以外の業種が伸びを見せている。

前年度と比べて特に大きく上昇したのが以下の3業種だ。

  • スーパーマーケット(26.0%→29.8%):約4%増加
  • 飲食店(13.2→16.4%):約3%増加
  • コンビニエンスストア(11.6%→14.8%):約3%増加

クレジットカード決済が日常のさまざまなシーンで利用されるようになってきたことがわかる。

電子マネーとデビットカードの保有率・利用率が増加

電子マネー、デビットカードの保有率・利用率は順調に増え続けている。

特に、前年比ではデビットカードの伸びが目立った。結果は以下のとおりだ。

  • 電子マネー
  • 保有率:83.4%(2.7%増)
    利用率:70.9%(4.7%増)

  • デビットカード
  • 保有率:21.5%(7.6%増)
    利用率:10.7%(4.4%増)

電子マネーは順調に拡大しており、デビットカードは2017年で大きく普及した結果となった。

全体的な増加・拡大の理由

調査結果によると、ネットショッピングの利用は2年前にピークを迎えている。

2017年で特に伸びたのは、電気料金など公共料金支払いと、先に述べたコンビニ・スーパーなど日常の買い物での利用で、2011年以降、順調に広がってきている傾向にある。

背景として、2017年に「nanaco」や「楽天Edy」など、オートチャージに対応した電子マネーが増えたことがあげられるだろう。

電子マネーの利便性が増したことで、同時にクレジットカードの利用額も伸びてきているのだと推測できる。

クレジットカードで電子マネーの残高をチャージし、電子マネーで決済をすれば、クレジットカードのポイント還元に加え電子マネーのポイントも還元されるからだ。

いわゆるポイントの「二重取り」は、特に30代~50代男性の間で広がってきているようだ。

これは、カード決済利用業種や、利用頻度の年代別増加率とも一致する。

今後の傾向を考察

クレジットカードの高還元率ブームは一旦の終わりを迎えたと言われている。

しかし、フタを開けてみればカード利用理由のトップは5年前と変わらず「ポイントが貯まりやすいから」だった。

2017年には『Orico Card THE POINT』『JCB CARD W』をはじめ、「高還元率」で「年会費永年無料」のカードが盛り上がった年だったと言える。

2018年は、電子マネーとクレジットカードがますます親和性を高めていくことが予想できる。

カード決済を敬遠する層にも、デビットカードという選択肢が急速に認知されはじめ、全国的にキャッシュレス化が進んでいくのではないだろうか。

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執筆・編集:大人のクレジットカード編集部

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